日本の超高齢社会の波は、看護師の働く場所と役割を大きく変えようとしている。
注目すべきは、「2025年問題」だ。
これは2025年で、第一次ベビーブームに生まれた団塊の世代が全員75歳以上の後期高齢者となる問題を指す言葉だ。
超高齢化社会を迎えた現在、医療・介護の需要は著しく増加している。
この変化に伴い、看護師の需要拡大が見込まれる分野も明確になってきている。
その一つが、在宅医療だ。
国は超高齢化社会に対応するべく、かつての病院完結型から地域完結型へと体制をシフトさせている。
これにより、「治るまで病院」という選択肢はなくなり、病床療養日数の規定も設けられ、不必要に長く病床に留まることはできなくなった。
その結果、在宅療養が必要な高齢者をサポートする訪問看護のニーズが迅速に高まっているのだ。
在宅医療では、病気のケアのみならず、生活全般のサポートおよび患者の家族への相談支援も求められる。
また、高齢者を中心に支える訪問看護の現場では、人生の最期を穏やかに迎えるための看取りケアを求められることも多い。
その際、患者の尊厳を守り、家族の心に寄り添う、質の高い看護が求められるだろう。
これらを踏まえ、訪問看護は病院勤務に比べ、幅広い専門の知識と高いコミュニケーション力が不可欠といえる。
よって、訪問看護師の育成が急がれている現状がある。
そのほか、病気になる前に健康を維持する予防医療も、医療費削減や国民のQOLを高める重要な取り組みとして注目されている。
人々の健康意識を高め、生活習慣病を未然に防ぐ健診センターや保健指導現場での看護師のニーズは、今後さらに高まるはずだ。